エステサロン開業完全ガイド｜流れ・費用・資格・集客まで

エステサロンの開業は、やることが多く見えますが、順番に並べると一本の道になります。この記事では、開業までの流れを6つのステップに分けて、それぞれで何を決め、何を用意すればよいかを解説します。

先に結論をお伝えすると、ポイントは次の3つです。

• エステティシャンに必須の資格はありません。ただし、施術の内容によっては国家資格が関わり、脱毛の線引きや回数券・コース契約のルールなど、知らないと困る法律もあります
• 開業資金は開業スタイルでまったく変わります。相場を探すより、自分の条件で見積もりを取るほうが確実です
• 集客は開業前から始めます。オープンしてから準備を始めると、しばらく予約が入らない期間ができてしまいます

各ステップの詳しい内容は、それぞれの解説記事で深掘りしています。まずはこの記事で全体像をつかんでください。

エステサロン開業の全体像

エステサロンの開業は、大きく次の6ステップで進みます。時期はあくまで目安で、自宅で始めるか、テナントを借りるかによって前後します。

1. 01

   どんなサロンにするか決める6か月前〜

   業態・お客様像・価格帯・開業スタイルを決める

2. 02

   資格と届出を確認する6か月前〜

   資格の要否、開業届、特定商取引法、広告のルールを押さえる

3. 03

   開業資金を見積もって調達する6〜3か月前

   費用を洗い出し、自己資金・融資・補助金を組み合わせる

4. 04

   物件と設備を整える3〜1か月前

   物件を決め、内装・機器・備品をそろえる

5. 05

   集客の準備をする3か月前〜

   ホームページ・Googleビジネスプロフィール・SNSなど予約の入口を用意する

6. 06

   開業後、続けていける形を整えるオープン後

   届出を済ませ、リピートの仕組みとお金の管理を回していく

ステップ1〜3は「決める」段階、ステップ4〜5は「用意する」段階、ステップ6は「続ける」段階です。前のステップで決めたことが、後のステップの前提になります。たとえば、開業スタイル（ステップ1）が決まらないと、開業資金（ステップ3）も物件（ステップ4）も決まりません。

時期ごとのやることをチェックしながら進めたい方は、開業チェックリストも使ってみてください。

ステップ1：どんなサロンにするかを決める

最初に決めるのは「誰に、何を、いくらで、どこで」提供するかです。ここがあいまいなまま物件や機器を先に決めてしまうと、後から「お客様像と立地が合わない」「高い機器を買ったのに、メニューで使わない」といったずれが起きます。

業態を決める

エステサロンと一口にいっても、施術の内容によって必要な技術・機器・注意点が大きく異なります。

業態	主な施術	準備で押さえたいこと
フェイシャル	肌のお手入れ、マッサージ、パック	使う化粧品の選び方、カウンセリング
痩身・ボディ	ハンドトリートメント、機器を使ったボディケア	機器の導入費、効果をうたう広告の表現
脱毛（光脱毛）	光を使った脱毛	医療脱毛との線引き、機器の選び方
眉毛（アイブロウ）	眉の形を整えるワックス・カット	技術の習得、顔まわりの施術と美容師法の関係の確認
ヘッドスパ	頭皮のケア、マッサージ	施術内容によって資格が関わる場合がある
リラクゼーション系	全身のトリートメント	施術時間とベッド回転、価格設定

とくに注意したいのは脱毛です。光を使う脱毛は、やり方によっては医師にしかできない行為にあたります（ステップ2で解説します）。業態ごとの詳しい開業方法は、脱毛サロンの開業方法｜必要な機器・費用・医療脱毛との違い（近日公開）、眉毛サロンの開業方法｜資格・技術・費用の目安（近日公開）、フェイシャルエステサロンの開業ガイド（近日公開）、痩身・ボディエステサロンの開業ガイド（近日公開）、ヘッドスパサロンの開業ガイド｜資格が必要なケースとは（近日公開）でそれぞれ解説しています。

なお、まつげエクステンションやまつげパーマは、美容師の資格が関わる別の業態です。エステとの違いはエステとまつエク・ネイルの違い｜開業に必要な資格と届出を比較（近日公開）で比較しています。

お客様像と価格帯を決める

次に、どんなお客様に来てほしいかを具体的にします。年齢層、住んでいる場所、悩み、使えるお金と時間、の4つを考えると、メニューと価格が決めやすくなります。

たとえば「仕事帰りに寄れる30代の会社員」と「子育て中で平日の昼に時間がとれる方」では、営業時間も、選ばれる立地も、1回あたりの施術時間も変わります。価格は、地域の相場を見るだけでなく、材料費・家賃・自分の時間から逆算して、続けられる価格かを確かめて決めます。価格の決め方はエステサロンのメニューと価格設定の決め方（近日公開）で詳しく解説しています。

開業スタイルを選ぶ

どこでお店を開くかは、開業資金にも集客にも一番大きく影響する選択です。主なスタイルは次の5つです。

開業スタイル	初期費用の傾向	向いている人	気をつけたいこと
自宅サロン	抑えやすい	小さく始めたい、家事や育児と両立したい	賃貸契約・管理規約で営業できるか、住所の公開範囲
マンションの一室を借りる	中程度	自宅と分けたい、隠れ家的なお店にしたい	事業用に使ってよい物件か、看板を出せるか
テナント（路面・ビル）	大きくなりやすい	通りがかりのお客様も狙いたい	保証金・内装工事費、毎月の家賃
レンタルサロン	抑えやすい	まず試してみたい、物件を持ちたくない	使える時間の制約、内装を自分好みにしにくい
出張	抑えやすい	お店を持たずに始めたい	移動時間、持ち運べる機器に限られる

迷ったときは「最初は小さく始めて、お客様が増えたら広げる」という考え方もあります。それぞれのスタイルの詳しい比較はテナント・マンション・レンタルサロン・出張｜開業スタイル別の比較（近日公開）、自宅で始める方は自宅サロン開業の始め方｜メリット・注意点と準備の流れ（近日公開）をご覧ください。お勤め先からの独立を考えている方は、エステティシャンが独立するには？経験年数・準備・失敗しないコツ（近日公開）もあわせて読んでおくと、準備の順番がつかみやすくなります。

ステップ2：資格と届出を確認する

開業にあたって、「資格がいるのか」「どんな手続きが必要か」は多くの方が最初に不安に思う点です。ここでは、エステサロンに関係する主な制度を整理します。

エステティシャンに必須の資格はないが、施術の内容には注意

厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）では、エステティシャンについて次のように説明しています。

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない（中略）なお、施術内容等によっては、あん摩マッサージ指圧師等の国家資格が必要になる場合があるので、施術・開業に当たっては最寄りの保健所に相談することが望ましい。

── 厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「エステティシャン」

つまり、エステティシャンとして働くために必ず取らなければならない資格はありませんが、施術の内容によっては国家資格（国が認める免許）が必要になる場合があるということです。どの施術が該当するかは内容によるので、厚生労働省も案内しているとおり、開業する地域の保健所に相談するのが確実です。

顔まわりの施術にも注意が必要です。美容師法でいう「美容」について、厚生労働省の通知では「通常首から上の容姿を美しくすることと解されている」とし、ある施術がこれにあたるかどうかは、施術の実態に照らして判断するとしています。美容にあたる施術を仕事として行うには、美容師の免許と美容所の届出が必要です。眉のお手入れなど顔まわりのメニューを考えている方は、メニューが決まった段階で、開業する地域の保健所に確認しておきましょう。

一方で、業界団体などが認定する民間資格があります。民間資格は開業に必須ではありませんが、技術や知識を体系的に学んだ証明になり、お客様にとっては安心材料になります。どの資格を検討すればよいかはエステサロン開業に資格は必要？不要なケースと取るべき民間資格（近日公開）で解説しています。

業態によっては「医療」との線引きに注意

資格がいらないとはいえ、どんな施術でもしてよいわけではありません。とくに脱毛については、厚生労働省の通知で、次の行為は医師でなければ行えない医行為（医師にしか認められていない行為）にあたるとされています。

用いる機器が医療用であるか否かを問わず、レーザー光線又はその他の強力なエネルギーを有する光線を毛根部分に照射し、毛乳頭、皮脂腺開口部等を破壊する行為

── 厚生労働省「医師免許を有しない者による脱毛行為等の取扱いについて」（平成13年11月8日 医政医発第105号）

つまり、エステサロンの光脱毛は、毛根の組織を「破壊する」行為にならない範囲で行う必要があります。機器の出力や施術の説明の仕方にも関わるため、脱毛サロンを考えている方は脱毛サロンが気をつけるべき医療行為との線引き（近日公開）を必ず読んでください。判断に迷うときは、保健所や弁護士に相談しましょう。

開業届と青色申告の申請

個人でサロンを始める場合、税務署に開業届（正式には「個人事業の開業・廃業等届出書」）を出します。国税庁の案内では、提出時期は次のように定められています。

事業の開始等の事実があった日の属する年分の確定申告期限までに提出してください。

── 国税庁「個人事業の開業届出・廃業届出等手続」

インターネット上には「開業から1か月以内に出す」とする解説も見られますが、国税庁の現在の案内は上のとおりです。手続きの前には、国税庁のページで最新の案内を確認してください。提出は、パソコンやスマートフォンから e-Tax（国税の電子申告のしくみ）で行うほか、書面を税務署に持参・郵送することもできます。

あわせて検討したいのが青色申告です。青色申告は、日々の取引を帳簿につけて申告することで、税金の計算上の特典を受けられる制度です。青色申告をするには「所得税の青色申告承認申請書」を出す必要があり、国税庁の案内では、その年の1月16日以後に開業した場合は、開業日から2か月以内が期限です。開業届より期限が早いので注意してください。

回数券・コースを売るなら「特定商取引法」

エステサロンで特に気をつけたい法律が、特定商取引法（特商法）です。回数券やコースのように、長い期間・まとまった金額で契約するサービスは、この法律の「特定継続的役務提供」にあたる場合があります。

消費者庁の案内では、エステの場合、期間が1か月を超え、かつ金額が5万円を超える契約が対象です。対象になると、主に次のような決まりを守る必要があります。

• 契約の前に、契約の概要を記した書面（概要書面）を渡す
• 契約の後に、遅滞なく契約内容を記した書面（契約書面）を渡す
• 法律で決められた書面を受け取った日から数えて8日以内であれば、お客様はクーリング・オフ（無条件での契約の取り消し）ができる
• クーリング・オフの期間が過ぎた後も、お客様は中途解約ができる。そのときサロンが請求できる金額には上限があり、消費者庁の案内では、施術を始める前なら2万円、始めた後なら「2万円または契約残額の10％のいずれか低い額」（受けた施術の代金は別）

「開業したらコースで前払いしてもらおう」と考えている方は、書面の準備が必要になります。詳しくはエステの回数券・コース契約と特定商取引法｜クーリングオフと中途解約（近日公開）で解説しています。契約書面の作成に不安があるときは、弁護士や行政書士に相談しましょう。

広告やホームページの表現にもルールがある

ホームページやSNS、チラシでサロンを紹介するときにも、守るべきルールがあります。景品表示法（景表法）は、サービスの内容を実際より著しく良く見せる表示（優良誤認表示）や、価格や条件を実際より著しくお得に見せる表示（有利誤認表示）を禁止しています。施術の効果をうたう広告については、消費者庁から表示の裏付けとなる合理的な根拠を示す資料の提出を求められることがあり、出せなければ不当な表示とみなされます（不実証広告規制）。

また、薬機法（医薬品医療機器等法）は、化粧品や医療機器などの効能・効果について、誰であっても虚偽や誇大な広告をしてはならないと定めています。サロンで使う化粧品や機器の効果を紹介するときも対象になります。

「必ず痩せる」「誰でも効果が出る」のような、結果を保証する表現は避けるのが基本です。使ってはいけない表現はエステサロンの広告・HPで使えない表現｜薬機法・景品表示法の基本（近日公開）でまとめています。

ステップ3：開業資金を見積もって調達する

開業資金は、開業スタイルと業態によって大きく変わります。自宅で手持ちの道具から始める場合と、テナントを借りて内装工事をし、脱毛機を導入する場合とでは、必要な金額の桁が変わることもあります。

開業資金の内訳

まずは、何にお金がかかるかを洗い出します。主な項目は次のとおりです。

項目	主な内容	開業スタイルによる差
物件取得費	保証金・敷金、礼金、仲介手数料、前家賃	テナントで大きい。自宅・レンタルサロンではほぼかからない
内装・工事費	内装工事、照明、水回り、看板	テナントで大きい。自宅は模様替え程度で済むことも
機器・設備費	エステ機器、施術ベッド、スチーマー	業態で大きく変わる。脱毛・痩身は機器が高額になりやすい
備品・消耗品	タオル、化粧品、衛生用品、収納	どのスタイルでも必要
広告・集客費	ホームページ、名刺、ポータルサイトの掲載料	手段の選び方で変わる
運転資金	開業後の家賃、仕入れ、生活費	固定費が大きいほど多めに必要

見落としやすいのが運転資金です。開業してすぐにお客様がいっぱいになることは多くありません。売上が安定するまでの間も、家賃や仕入れ、自分の生活費は出ていきます。開業時の費用とは別に、数か月分の固定費と生活費をまかなえるだけの余裕を見ておきましょう。

必要なものの一覧はエステサロン開業に必要なもの一覧（備品・消耗品チェックリスト）（近日公開）、機器を買うか借りるか迷っている方はエステ機器は購入とリースどちらがいい？選び方と注意点（近日公開）をご覧ください。

公的な調査から見る開業費用の目安

参考になる公的な調査として、日本政策金融公庫の「2025年度新規開業実態調査」があります。これは同公庫が融資した開業1年以内の企業を対象にしたアンケートで、エステサロンに限らず、すべての業種の結果です。

• 開業費用の平均値は975万円、中央値（金額の順に並べたときに真ん中にくる値）は600万円
• 開業費用の分布は「250万円未満」が20.1％、「250万〜500万円未満」が21.7％で、あわせて4割以上

この調査からは、開業費用が500万円未満に収まっている開業者も少なくないことがわかります。ただし、業種も規模もさまざまな事業をまとめた数字なので、エステサロンの目安としてそのまま使うことはできません。自分の開業スタイルで見積もりを取ることが、一番確実な方法です。開業スタイル別の考え方はエステサロンの開業資金はいくら？開業スタイル別の内訳（近日公開）で解説しています。

資金の集め方：自己資金・融資・補助金

開業資金は、主に次の3つを組み合わせて用意します。

自己資金は、自分で貯めてきたお金です。借入に頼りすぎないためにも、また融資を受けるときの審査でも、どれだけ自己資金を準備してきたかは大切な要素になります。

融資でよく検討されるのが、国が出資する金融機関である日本政策金融公庫の「新規開業・スタートアップ支援資金」です。公庫の案内では、新たに事業を始める方や、事業開始後おおむね7年以内の方が対象で、設備資金と運転資金に使えます。融資限度額は7,200万円とされています（2026年9月時点）。実際に借りられる金額は、事業計画や自己資金などによって審査で決まります。申し込みの流れはエステサロン開業に使える融資｜日本政策金融公庫の創業融資（近日公開）、申し込みに必要な計画書の書き方はエステサロンの事業計画書の書き方（記入例付き）（近日公開）で解説しています。

補助金としては、小規模事業者が販路開拓などに取り組む費用の一部を補助する「小規模事業者持続化補助金」などがあります。補助金は、上限額や対象になる経費、申請できる期間が公募回ごとに変わります。また、中小企業庁の案内では、補助金は事業が終わって実績報告を出し、金額が確定してから交付される「後払い」です。開業時の支払いにそのまま充てることはできない点に注意してください。使える制度はエステサロン開業に使える補助金・助成金（近日公開）でまとめていますが、申請を考えるときは、必ず最新の公募要領を確認してください。

ステップ4：物件と設備を整える

お店の場所と中身をつくる段階です。契約や発注が重なるので、ステップ1で決めたコンセプトと、ステップ3の予算に照らしながら進めます。

物件で確認すること

物件を選ぶときは、見た目や家賃だけでなく、次の点を確認します。

• 営業してよい物件か：賃貸借契約やマンションの管理規約で、住居以外の用途（店舗・事務所）が禁止されていないか
• お客様が来やすいか：駅からの距離、道のわかりやすさ、駐車場の有無
• 施術に必要な設備があるか：水回り、電気の容量（機器を使う場合）、換気
• プライバシーが守れるか：外からの視線、音、ほかの部屋との距離

自宅サロンの場合も、賃貸住宅やマンションでは、契約や規約で営業が認められているかを必ず確認してください。物件選びの詳しいチェックポイントはエステサロンの物件選び｜テナント・マンションで確認すべき点（近日公開）、自宅の内装やレイアウトの考え方は自宅サロンの内装とレイアウトの作り方（近日公開）で解説しています。

機器・備品・商材をそろえる

エステ機器は、購入するか、リース（リース会社から長期間借りて月々料金を払う契約）にするかを選べます。リースは初期費用をおさえられる一方で、途中で解約できない契約が多く、総額では購入より高くなることもあります。契約の条件をよく読んで判断しましょう。

化粧品などの商材は、メーカーや代理店（ディーラー）から仕入れます。価格だけでなく、最低発注数、講習やサポートの有無、成分や使い方の説明がしっかりしているかを比べて選びます。仕入れ先の選び方は商材メーカー・ディーラーの選び方（近日公開）をご覧ください。

あわせて、施術同意書やカウンセリングシートも用意しておきます。お客様の肌の状態や既往歴を確認し、施術内容に同意をもらっておくことは、トラブルを防ぐことにもつながります。作り方は施術同意書・カウンセリングシートの作り方（ひな形付き）（近日公開）、万一の事故に備える保険はエステサロンに必要な保険｜賠償責任保険の選び方（近日公開）で解説しています。

ステップ5：集客の準備をする

個人サロンの開業で、準備が遅れがちなのが集客です。「オープンしてから考えよう」と思っていると、オープン日から数週間、予約がほとんど入らないということも起こります。お店の情報がインターネット上に出てから、検索やSNSで見つけてもらえるようになるまでには時間がかかるためです。

集客の準備は、遅くとも開業の1〜3か月前には始めましょう。

お客様がサロンを見つける「入口」を用意する

お客様がサロンを知って予約するまでの入口には、主に次のようなものがあります。それぞれ得意なことが違うので、一つに絞るより、組み合わせて使うのが基本です。

入口	得意なこと	費用のかかり方	気をつけたいこと
自社のホームページ	サロンの考え方やメニュー・料金を詳しく伝える。検索で見つけてもらう	作り方によって、初期費用・月額費用の組み合わせが異なる	公開してから検索に出てくるまで時間がかかる
Googleビジネスプロフィール	「地名＋エステ」などの地図検索で見つけてもらう	無料で登録できる	口コミへの対応など、こまめな更新が必要
Instagram	施術の雰囲気や人柄を伝え、ファンをつくる	無料で始められる（広告は有料）	続けて投稿する手間がかかる
ホットペッパービューティーなどのポータルサイト	多くのお店をまとめて探す人に見つけてもらう	掲載プランに応じた費用がかかる	他店と並んで表示されるので、自分のお店の特徴の伝え方に工夫がいる
LINE公式アカウント	来店したお客様に次回の案内を送る	無料プランから始められる	新規のお客様を集めるより、リピート向き

どの入口を選んでも、最後にお客様が「このサロンに行ってみたい」と決める材料は同じです。どんな施術を、誰が、いくらで、どこでしてくれるのかが、はっきり伝わるようにしておきましょう。集客の方法はエステサロンの集客方法まとめ｜開業直後にやるべき施策（近日公開）で、開業前に始められることはオープン前集客｜開業前にお客様を集める方法（近日公開）で詳しく解説しています。

ホームページは「情報をまとめておく場所」

SNSやポータルサイトだけで集客しているサロンもありますが、ホームページがあると、メニュー・料金・アクセス・お店の考え方などを1か所にまとめて伝えられます。また、お店の名前で検索したお客様に、公式の情報を見てもらえる場所にもなります。SNSだけで足りるかどうかの判断基準はエステサロンにホームページは必要？SNSだけでいいかを判断する基準（近日公開）で、ホームページに載せる項目はサロンのホームページに載せるべき項目と構成（近日公開）でまとめています。

ホームページの用意の仕方には、ホームページ作成ツールで自分で作る、制作会社に依頼する、月額制のサービスを使う、などの方法があります。それぞれ費用の払い方や手間のかかり方が違うので、開業資金の計画とあわせて考えましょう。方法ごとの比較はエステサロンのホームページ制作費用の相場と選び方（近日公開）をご覧ください。ポータルサイトとの使い分けはホットペッパービューティーと自社HP、エステサロンはどう使い分ける？（近日公開）で解説しています。

地図検索とSNSの準備

「地名＋エステ」「近くのエステ」のように、地図で探すお客様も多くいます。Googleビジネスプロフィールに登録すると、Google 検索や Google マップにお店の場所・営業時間・写真・口コミなどを載せられます。登録と口コミの集め方はGoogleビジネスプロフィールの登録と口コミの集め方（近日公開）で解説しています。

Instagramは、開業前から始められる集客の代表です。お店づくりの様子や、施術へのこだわりを発信しておくと、オープン時に「行ってみたい」と思ってくれる方を少しずつ増やせます。運用のコツはエステサロンのInstagram運用｜開業前からフォロワーを集める方法（近日公開）を、予約の受け方はサロン向け予約システムの比較と選び方（近日公開）とLINE公式アカウントでリピーターを増やす方法（近日公開）をご覧ください。

ステップ6：開業後、続けていける形を整える

開業はゴールではなく、スタートです。オープン後に取り組みたいことを3つ挙げます。

リピートの仕組みをつくる

個人サロンの経営を安定させるうえで大切なのが、一度来てくださったお客様に、また来ていただくことです。カウンセリングでお客様の悩みをしっかり聞き、次回の来店の目安を伝え、施術後にフォローの連絡をする。こうした積み重ねがリピートにつながります。具体的な方法はリピート率を上げるカウンセリングとアフターフォロー（近日公開）で解説しています。

お金の流れを記録する

売上と経費は、開業した日から記録しておきましょう。青色申告を選んだ場合は帳簿をつけることが前提になりますし、白色申告でも記帳は必要です。毎月の数字を見ていれば、「どのメニューが利益を生んでいるか」「どこにお金がかかりすぎているか」にも早く気づけます。売上と利益の考え方はエステサロンの収支シミュレーション｜売上と利益の目安（近日公開）をご覧ください。

つまずきやすい点を先に知っておく

開業したサロンがうまくいかなくなる理由には、集客の準備不足、価格設定のミス、固定費のかけすぎなど、いくつかの共通点があります。先に知っておくだけで避けられるものも少なくありません。エステサロンが失敗・廃業する理由と防ぎ方（近日公開）と開業1年目のエステサロンがやるべきこと（近日公開）で詳しく解説しています。スタッフを雇うことを考え始めたら、スタッフを雇うときの手続きと注意点（近日公開）も参考にしてください。

開業までのスケジュール例

最後に、6か月前から開業するまでの流れを、時期ごとにまとめます。

1. 01

   コンセプト・開業スタイル・資金計画を決める6か月前

   業態と価格帯を決め、見積もりを取り、融資や補助金を調べる

2. 02

   物件・機器・商材を決めて契約する3か月前

   メニューと価格を固め、回数券を売るなら特商法の書面を準備。集客の準備も始める

3. 03

   お客様を迎える準備と告知をする1か月前

   備品をそろえ、同意書を用意し、Googleビジネスプロフィールや予約の受け口を整えてオープンを告知する

4. 04

   届出を済ませ、運営を回し始めるオープン後

   開業届・青色申告の申請を出し、帳簿付けとリピートの仕組みを回していく

実際の期間は、物件探しにかかる時間や、融資を受けるかどうかで変わります。詳しい進め方はエステサロン開業までのスケジュール｜6か月前からやることリスト（近日公開）で、やることの一覧は開業チェックリストで確認できます。

まとめ

エステサロンの開業は、次の6ステップで進めると迷いません。

1. どんなサロンにするか決める：業態・お客様像・価格帯・開業スタイル
2. 資格と届出を確認する：資格は不要でも、脱毛の線引き・開業届・特商法・広告のルールは押さえる
3. 開業資金を見積もって調達する：運転資金まで含め、自己資金・融資・補助金を組み合わせる
4. 物件と設備を整える：営業してよい物件か確認し、機器は購入とリースを比べる
5. 集客の準備をする：開業前から、ホームページ・地図検索・SNSなど予約の入口を用意する
6. 続けていける形を整える：リピートの仕組みとお金の管理を回していく

法律や制度は変わることがあるので、手続きの前には必ず参照元の最新情報を確認し、判断に迷うことは専門家に相談してください。一つずつ進めていけば、開業は決して特別な人だけのものではありません。